日本のバレエ教育における現状と課題について考えよう

これからお子様にバレエを習わせたいという親御さんへ

バレエを習う目的は人それぞれですが、バレエレッスンで学ぶべき内容は、世界中で共通しています。音楽に合わせて身体を動かす、その動きの一つひとつには、クラシックバレエの伝統の息吹が感じられるでしょう。

優秀なダンサーの活躍の場は日本ではなく海外へ

若手バレエダンサーの登竜門と言われているローザンヌ国際バレエコンクールを始めとした国際バレエコンクールで、毎年のように日本人が上位入賞して活躍するようになり、日本はバレエ大国と評価されるまでになりました。そして、上位入賞した人は海外でのバレエ学校に留学するなどのプロダンサーへのチャンスを掴み、海外のバレエ団でプロとして活躍しています。

これは日本がバレエ大国と言われる一方で、プロダンサーを目指して海外へ留学し、優秀なダンサーの活躍の場が日本ではなく海外にしかないという現状を映し出しています。日本のバレエ業界の将来にとっては大きな損失ともいえるのではないでしょうか。

プロダンサーの活躍の場が少ないという日本のバレエ教育の現状とはどのようなものか、現状と課題について考えていきたいと思います。

海外のように子どもの頃から学べる公的なバレエ学校がない

海外には公的なバレエ学校があり、10歳前後で入学することができます。そして18歳前後でバレエ団に入団するまで一貫したバレエ教育を受けることができます。10歳以前の子どもは公的なバレエ学校と提携するバレエ学校や個人経営のバレエ教室で学んでいます。国をあげてダンサーの育成に力を注ぎ、芸術活動の発展に対する支援を行っています。

そのため、公的なバレエ学校の授業料は無料というところも多く、バレエにかかる費用が抑えられているようです。バレエを学ぶ環境が整っていることがわかりますね。

さて、日本のバレエ教育はどのようなものなのでしょうか。

日本のバレエ人口は、3歳以下から80歳以上の幅広い年齢層で約40万人にも上っています。これは、世界的に見ても多いといえます。

全国のバレエ教室の数は4,500件前後で、そのうち約75%が個人経営の教室となっています（小山久美／海野敏／文部科学省／私立大学戦略的研究基盤形成支援事業／平成27年～31年度／バレエ情報センター機能の構築）。個人経営の教室の他には、民間のバレエ団附属の教室、カルチャーセンターやスポーツクラブがあります。

日本で唯一国立である新国立劇場バレエ研究所があります。ただし、選考試験を受けられる年齢は17歳以上19歳以下に限られています。しかも募集人員は男女合わせて6名ですから、非常に狭き門であることはまちがいないでしょう。

このように日本には、子どもの頃から学べる公的なバレエ学校は全くないという現状があります。日本のバレエ界のレベルアップは個人経営のバレエ教室に委ねられているといっても過言ではありませんね。

日本のバレエ指導者には海外のような指導者資格が必要ではない

バレエ指導者に資格があることを知らないという方も多いのではないでしょうか。日本には業界で統一認識された指導者資格がありませんから、誰でもバレエを指導することができます。バレエ教師を育成するためのシステムがまだまだ整備されていない現状があります。

一方で、フランスやロシアではバレエの指導者になるためには国家資格が必要であるなど、プロのダンサーだからといって資格なしに指導することはできません。指導者になるための教育機関が整備されています。フランスでは指導者の国家資格制度に伴って、レッスンが行われるスタジオの床やトイレ、シャワーなど法令による定めや生徒の成長や健康を配慮が義務付けられています。指導者にはレッスンを行うための責任を負うことが明示されているわけです。

さて、日本でバレエの指導者になるためにはどのような方法があるのでしょうか。

海外の指導者資格を取得して、バレエ団やバレエ教室に就職したり自分の教室を開いて指導している人がいます。全く資格がない人でも、学んでいる教室の指導者のアシスタントのような形で指導したり、自分の教室を開くという方法もあります。

指導者の資格が必要ないからといっても、発達の著しい時期の子どもを指導する上で、骨格や筋肉の発達を踏まえた正しい教え方やベストな身体の管理の仕方の指導は、子どもの故障を避けるためにも必要な知識ではないでしょうか。

若きダンサーはなぜ海外に出てしまうのか？

イギリス、フランス、ロシアなど世界的なバレエ団で日本のダンサーが活躍が目覚ましくなってきました。バレエの本場で習いたいからでしょうか。日本では学べないものが海外にはあるのでしょうか。とても気になることではありますね。

海外では、バレエ団の一員として収入が保証されます。ましてやフリーランスとして活躍することは日本では考えられないことでしょう。だから、夢の実現のために海外出て活躍のチャンスを求めるのですね。実力があれば、活躍の場は広がることになります。

日本でプロになれたとしても安定した収入や舞台数がありません。この現状が、日本のバレエ業界にとって大きな問題であると思います。日本では、熊川哲也さんが創立したKバレエカンパニーに所属するプロのバレエダンサーのうち正社員は社会保険や厚生年金が完備されています。おそらく日本初のシステムでしょう。

今後の発展にバレエ業界が変わっていかなければいけないこと

バレエを学ぶ多くの子どもたちが、バレーダンサーに憧れて、夢を実現するためには、今以上のバレエ業界の発展が望まれます。そのためには、バレエ業界の現状がどのように変わっていかなければいけないのでしょうか。

バレエに限ったことではありませんが、指導者に恵まれて才能が大きく花開くということばかりではありません。指導者によって伸びる・伸びないといったことは、残念ながらよくあることです。ですから、指導者の養成や資格取得を整備して、バレエ教育のレベルを一定以上に向上させることが必要になります。

指導者のバレエ経験が豊富なほど、バレエ技術の他に教えられることも多くなります。例えば、コンクールへの参加経験やバレエ団などに所属した経験があれば、毎日のレッスンやトレーニング、身体の管理の重要性を厳しい環境で学んだからこそ、教えられることがあるのではないでしょうか。

そして、優秀なバレーダンサーや指導者を養成するためには、子どもの頃から公的なバレエ学校での一貫した教育を安価な費用で受けられるようにすることが望まれます。バレエを学ぶ子どものすべてがプロを目指しているわけではありません。情操教育の一環とした学びが目的であることもあるでしょう。だからといって、バレエの技術が身につかなくても良いということではありませんね。どの指導者からも子どもの才能や個性を活かせるような指導を受けられることが理想です。

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もしもレッスンに満足できなかったら、別の先生に変更してレッスンを無料でやり直すことができます。先生との相性は重要なポイントですね。じっくり選べるのは安心です！

スタジオ変更や振替レッスンがあるから続けやすい

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最後に

日本のバレエ界の将来は、「将来バレリーナ(バレエダンサー)になりたい」と夢見る子どもたちと正しい型を教え、美しい魅せ方、重心の置き方など具体的で丁寧なレッスンができる指導者によって支えられています。

習い始めの頃は、音楽に合わせて身体を動かし、楽しさや喜びを感じることから始めましょう！　表現することの楽しさや喜びがあるから、上手くできないことにもくじけずに取り組めるようになります。できた時の喜びは、ますます大きくなりますね。もっとたくさんの喜びを経験できるように応援したいと思います。